◆医療業界とは

皆さんの頭の中に医療業界と聞くと“安定”という言葉がまず浮かぶのではないでしょうか？
では何故“安定”なのか？まず医療機器にせよ、くすりにせよ、基本的に顧客(病院)側が買わないという選択肢がないということ。さらに買わない選択肢がない上に、最終的には病院で使われる医療機器や処方される薬の大半を国が保険精算という形で賄われています。
この二つの理由から“医療業界”は安定しているといわれています。戦後落ちることなくひたすら伸び続け、今後も高齢化の波とともに更なる成長が期待される唯一無二の産業となります。

◆医療機器業界

市場規模は2.4兆円（2011年）主なところではペースメーカー、人工関節、チューブ・カテーテルなどの治療系医療機器の市場規模は１兆2,5600億円。CT、MRI、超音波画像診断装置、内視鏡に代表される診断系医療機器が6,126億円となっています。
成長を続けているがゆえに常に安定した求人数を抱えているのが特徴となります。

◆製薬/サービス業界

日本の医薬品市場規模は約9.3 兆円(2011 年)で、その9割超は医療用医薬品となります。また、世界の医薬品市場規模は9,529 億ドル（2011年）となっており、国別で見るシェアではアメリカに次いで世界第２位の市場を持っています。国内市場における新薬、ジェネリックの割合は現在77%：23%となっており、この領域で見逃せないのが製薬サービス業と言われる臨床開発や販売を外部で受託するシステムCRO(コントラクトリサーチオーガナイゼーション)やCSO(コントラクトセールスオーガナイゼーション)です。研究開発費の確保などから各製薬メーカーは固定費の削減が急務となっている背景からもこのCRO/CSOという業態は爆発的な勢いで力をつけています。
※CRO
Contract Research Organizationの略称で、治験業務を製薬会社や行政機関などから受託・代行する「医薬品開発業務受託機関」のことを称します。臨床開発の立案から試験の実施、モニタリングやデータマネジメント、薬事申請、市販後の調査まで、幅広く請負っています。
※CSO
Contract Sales Organizationの略称で、「医薬品販売業務受託機関」のことを言います。製薬会社や医療機器メーカーなどと受託契約を結び、MRの派遣、営業や販売およびコンサルタントなど、マーケティング活動のアウトソーシングを請負います。

次項では、MR職について説明します。

◆MRとは

ＭＲとは医薬情報担当者（Medical Representatives：メディカル・レプレゼンタティブ）のことをいいます。
ＭＲの役割は、医薬品の「情報の提供」と「情報の収集」とされます。ＭＲは医療機関を訪問し、医薬品を処方する医師や医療従事者に医薬品の特徴、有効性、安全性などについて説明します。また、情報収集においては、医療機関を訪問し、医師などから医薬品の治療例、有効性、副作用などについて更なるデータを蓄積するための情報収集を行います。このようにＭＲとは、ただ医薬品を売るためだけの営業ではなく、医薬品を適正に使用してもらい、さらに情報をフィードバックしてもらうための医療機関と製薬企業の橋渡し的な存在といえます。

◆MRの必要性

現代の医学は高度化、専門化し、薬価基準に収載されている医薬品だけでも16,000余品目にのぼります。
医師や医療従事者といえども、すべての分野の医薬品に精通しているわけではありません。そこで、ＭＲは常に最新の医薬品情報や、医師や医療従事者が求めるさまざまなニーズに対して、情報を提供する重要な役割を担っています。

◆資格は必要か？

ＭＲに関する資格として「ＭＲ認定資格」があります。
受験資格は、医薬情報担当者教育センターが定めた基準以上の研修（300時間）を受けた方であれば誰でも受験することができます。
研修は各製薬企業が行う場合と、外部に委託して行う場合があります。試験は毎年12月に行われ、合格するとＭＲ認定証が交付されます。ＭＲ認定資格の有効期限は5年間で、交付より5年経ったら更新しなければなりません。更新は基本的に手続きのみで試験はありませんが、所定の継続研修を受講している事が定められています。

◆MRのやりがい

医療に貢献できているという実感が得られます。医師と専門的な話ができることはもちろんですが、患者さんの症状が良くなった、治ったという事例が日々のMR活動のモチベーションになります。また、医師を集めて講演会・研究会などを実施し、地域全体の医療に貢献するなど、MRとしての影響範囲を広げられることも、大きなやりがいの一つです。
一方、マーケティングの側面から見た場合、担当エリアの営業戦略を組み立てるのは自分自身となります。担当エリアの市場調査に基づいて立てた戦略をもとに、売上シェアを拡大していくことが日常の業務になっています。また、直行直帰の就労スタイルが主流で、セルフコントロールが重要視される仕事のため、自己マネジメント能力を養うことができます。